ホルムズ海峡の動向を見ていると、いま起きていることが単なる地域紛争ではなく、グローバルな資産配置の転換点になる可能性を感じさせられる。最近のイランの強硬姿勢と海峡の事実上の閉鎖は、過去数十年で前例のない状況だ。毎日50隻以上のタンカーが通過するこの水路が、ほぼ機能停止状態に陥っている。

歴史を振り返ると、1980年代のイラン・イラク戦争時の「タンカー戦」が思い出される。当時、タンカー乗組員は海峡を「死の回廊」と呼んでいた。原油価格は30ドルから45ドル以上に跳ね上がり、運賃は2倍に達した。今回、ブレント原油は既に1バレル82ドルまで上昇している。ゴールドマン・サックスなどの機関は、封鎖が継続すれば100ドルを突破すると予測している。

興味深いのは、これが単なるエネルギー問題ではなく、第三次世界大戦的シナリオの入口になる可能性だ。戦争リスク保険料は耐えがたい水準に急騰し、マースクなどの大手海運会社が関連航路の運航を停止すると発表した。電子干渉によるGPS欺瞞も報告されており、座標そのものが意味を失いつつある。

こうした状況下で、投資家たちは資産をどう守るかで頭を悩ませている。J.P.モルガンは世界的な不況の確率を35%以上に引き上げ、防御的なポジション構築を提案している。ブリッジウォーター・ファンドのレイ・ダリオは「資本戦争」の淵に近づいていると警告した。

金は避難資産の象徴だが、ダリオが繰り返し強調するのは、金の価値は日々の価格変動で定義すべきではないということだ。重要なのは他の金融資産との相関が低いこと。経済が低迷し、パニックが広がるときに堅調に推移する特性が、真の多元化ツールとしての価値を生む。

一方、ビットコインを含む暗号資産の動きはより複雑だ。紛争初期には、ビットコインは金ではなく高ボラティリティのテクノロジー株のように振る舞うことが多い。グローバルなリスク志向が急落すれば、投資家は最もボラティリティの高い資産から売却する。レバレッジのロングカット、ステーブルコインへのパニック引き出しが短期的な急落を引き起こす可能性がある。オックスフォード・エコノミクス研究所は、紛争が2か月以上継続すれば、グローバル株式市場が15～20%の大幅な調整に見舞われると予測している。

ただし、もし衝突が本格的な世界的戦争にエスカレートし、従来の金融システムの一部が機能不全に陥った場合、資産の評価基準そのものが変わる。資本規制の強化と跨境決済の制限が進む環境では、チェーン上での価値移転能力が再評価される。そのとき、問題は「牛市か熊市か」ではなく、誰がまだ自由に決済でき、誰がまだ自由に換金できるかになる。

石油はこの棋局の核心的な駒だ。ホルムズ海峡は世界の原油取引量の約5分の1を毎日運んでいる。供給ギャップが毎日2000万バレルに達すれば、感情的な要因など必要なく、物理的な事実だけでエネルギー価格は上昇する。これはグローバルインフレの再燃を意味し、中央銀行が「インフレ抑制」と「成長維持」の間で対立することを意味する。

実物資産の優先順位が再評価される局面では、土地、農産物、工業原材料といった資産が核心的な駒となる。なぜなら、戦争はまず資源を消費し、次に資本を消費するから。供給チェーンが断たれたとき、実物の支配権の価値は帳簿上の収益率を上回る。

ウォーレン・バフェットは以前、重大な戦争が勃発すれば通貨の価値は下落すると断言した。戦争中に現金を保有することは最も避けるべきだという彼の警告は、今改めて注目されている。一方、ゴールドマン・サックスはインフレリスクへのヘッジとしてコモディティ先物やインフレ連動債に注目することを提案している。

テクノロジーセクターも戦時では異なる価値を持つ。人工知能と半導体は平時では成長ストーリーだが、戦時では生産性の核心となる。計算能力は指揮効率を決定し、チップは武器システムの性能を決定する。データセンター、電力インフラ、低軌道衛星ネットワークといった資産は、迅速に国家戦略の枠組みに組み込まれる。

第三次世界大戦的なシナリオが現実化すれば、資産配置の基本的なロジックは根本的に移行する。従来のポートフォリオ理論は通用しなくなり、実物資源への支配権、エネルギーへのアクセス、通信インフラの独立性といった要素が、従来の金融指標を上回る重要性を持つようになる。ホルムズ海峡の水面はまだ揺れているが、市場参加者にとって準備の時間は刻々と減少している。