若い富裕層が仮想通貨へと進路を変えた

出典：BTCHaber
元タイトル：若い富裕層、投資先を暗号資産へシフト
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米国で18歳から40歳までの500人の投資家を対象に実施された新しい調査により、暗号資産が高所得の若年投資家にとってもはや「代替手段」ではなく、基本的なポートフォリオ構成要素となったことが明らかになった。

ブロックチェーン企業ZeroHashと調査会社Centimentが共同で2025年第3四半期に実施したこの調査では、参加者の61%が暗号資産を保有しており、今後12ヶ月でこの資産クラスへの需要がさらに高まることが示された。

ポートフォリオにおける暗号資産の存在感が強まる

調査結果によると、暗号資産は若年かつ富裕な米国人投資家の間で、不動産や株式などの伝統的な資産クラスと同じレベルで競い合っている。暗号資産を保有している投資家の71%が、ポートフォリオの5%から20%をデジタル資産に割り当てていると回答した。調査に参加した高額所得の若年層の44%が暗号資産を保有していると答えた。この割合は不動産投資家と同じ水準であり、プライベートエクイティ/ヘッジファンドやアート・コレクションよりも明確に高い結果となった。

レポートで注目すべきもう一つの発見は、現在暗号資産を保有していない投資家でさえ強い需要を示している点である。調査に参加し、金融アドバイザーを持たない参加者の大多数が、暗号資産サービスが提供されれば口座開設や本格的な検討を視野に入れるだろうと述べた。

アドバイザーの暗号資産知識不足がもたらす大きな損失

調査で特に注目すべき発見の一つは、投資家の76%が暗号資産を独自に、つまり金融アドバイザーなしで管理していることだ。わずか24%がアドバイザーを通じて暗号資産を保有している。しかしレポートによると、この「アドバイザーアクセスギャップ」は深刻な結果をもたらしている。参加者の35%が、アドバイザーが暗号資産サービスを提供していないため、すでに資産を他に移している。この割合は高額所得の投資家では51%にまで上昇する。

資産流出の規模も無視できない。資産を移した投資家の34%が25万～50万ドル、21.8%が50万～100万ドルの範囲で移動させている。調査参加者の64%は、アドバイザーが暗号資産を提供していたらより長くとどまり、もしくはより多くの資産を預けていたと答えている。

一方、レポートによれば、機関投資家の大手が暗号資産分野に参入することで、投資家の信頼も高まっていると示されている。

ビットコインだけでは不十分、より多様なポートフォリオを求めて

レポートは、投資家がビットコインやイーサリアムだけの選択肢に満足していないことを示している。参加者の92%が、より幅広いデジタル資産へのアクセスが重要だと答えた。投資家の5人に1人は既にSolana (SOL)、Dogecoin (DOGE)、USD Coin (USDC)といったオルタナティブ資産に重点を置いているが、高所得層の投資家はさらに多様化したポートフォリオを求めている。ポートフォリオでビットコインの割合が高いHNW（高額所得）投資家は49%で、一般層では64%となっている。

セキュリティと透明性への期待も明確だ。投資家の63%が、暗号資産を伝統的資産と同等に扱うべきだとし、50%が保険付きカストディサービスを求めている。リスク管理については約70%の投資家がマネーロンダリングやサイバーセキュリティへの懸念を持ち、独立監査 (56%)、透明なレポーティング (54%)、規制されたカストディアン (54%) が最も重要な保証要素として挙げられた。

124兆ドルの資産移転

調査は、今後数十年の間にサイレントジェネレーションおよびブーマー世代が保有する124兆ドルもの巨額資産がX世代・Y世代（ミレニアル）・Z世代の投資家に移転することを指摘している。レポートによれば、この資産移転の中心に暗号資産が据えられることになる。

注意： 本記事は投資助言または提案を含みません。すべての投資や売買行為にはリスクが伴います。読者は自ら調査を行い、判断してください。